環境への配慮

カネライトフォームは、アスベストを使用せず人体への安全性を確保しながら、ノンフロン化技術と省エネルギー効果の高い断熱性能を実現した環境配慮型建材です。温室効果ガスの削減と地球温暖化防止に貢献するとともに、高い断熱性能によって建物の省エネルギー化を促進します。

完全ノンフロン化の実現

冷蔵庫の冷媒等に広く使用されてきたフロンは、断熱材の発泡剤にも使われてきました。
しかし、オゾン層の破壊、温室効果が高いことによる地球温暖化が問題となっています。
カネカは世界に先駆けて、完全ノンフロン化を実現しました。

フロン使用の問題点①
オゾン層破壊

冷蔵庫の冷媒等に使用されてきたフロンは建築資材、断熱材にも、その特性から従来から広く使われてきました。
しかしフロンが大気中に放出されると、上空の成層圏にまで上り、オゾン層を破壊し、地表に到達する有害な紫外線の量が増加し、人体、生態系への悪影響が問題となっています。

人体への影響

免疫機能の低下、皮膚ガンの増加、白内障が増加する可能性があります。

生態系への影響

動植物の発育阻害、水生生物への悪影響、生態系全体へ悪影響を及ぼす可能性があります。

参考
フロンガスの生産規制(発泡剤、1996年3月化学品審議会答申)HCFC-141b:2004年全廃HCFC-142b:2010年全廃

フロン使用の問題点②
地球温暖化

温室効果ガスによる気温の上昇で、環境への悪影響が問題となっています。

海面の上昇

1880~2012年の傾向では、世界平均気温は0.85℃上昇しています。今後その影響が続くと2100年までに最大82㎝上昇するという予測もあります。(IPCCの第5次評価法報告による)

異常気象

地球規模での大気循環パターンが変わり、降水量や風向きの変化への影響により、一部地域での急速な砂漠化、生物の生息地の変化が予測されます。

生態系への影響

海面や温度の上昇で、生息域の変化や、変化に対応できない生物種が絶滅したり、連鎖的に生態系が崩れる恐れがあります。

参考
温暖化係数の比較
発泡剤 温暖化係数
C4H10(イソブタン) 20
HCFC-142b 2310
HCFC-141b 725
HFC-134a 1430
HFC-245fa 1030
CO2(二酸化炭素) 1
出典
経済産業省 製造産業局 化学物質管理課 オゾン層保護等推進室

発泡剤からPRTR法対象物質ゼロ化の実現

有害性の恐れのある化学物質の環境への排出量を把握・公表などして、化学物質の管理の改善を促進し、環境に支障が生じることを未然に防止することを目的としてPRTR法が制定されました。
カネカは発泡剤からPRTR法対象物質のゼロ化を実現しました。

対象となる物質

  1. ①人の健康や生態系に悪影響を及ぼす恐れがある
  2. ②自然の状況で化学変化を起こし容易に有害な化学物質を生成する
  3. ③オゾン層破壊物質で、環境中の相当範囲に継続的に存在すると認められる物質
参考
PRTR対象物質:HCFC-141b、HCFC-142b、塩化メチル等
PRTR(Pollutant Release and Transfer Register:化学物質排出移動量届出制度)とは、有害性のある多種多様な化学物質が、どのような発生源から、どれくらい環境中に排出されたか、あるいは廃棄物に含まれて事業所の外に運び出されたかというデータを把握し、集計し、公表する仕組みです。

シックハウス対策

2003年7月1日よりシックハウスを規制する改正建築基準法が施行され、ホルムアルデヒドとクロルピリホスが規制対象化学物質となっています。
これにより以下のような規制が導入されました。

  • ・居室を有する建築物での、クロルピリホス添加建材の使用禁止。
  • ・居室の種類及び換気回数に応じて、内装仕上げに使用するホルムアルデヒド発散建築材料の面積制限

カネライトフォームは、

原料中にクロルピリホスを一切使用しておりません。

ホルムアルデヒド発散建築材料ではありません。

(ホルムアルデヒド発散建築材料を定める国土交通省告示第1113号~1115号に押出法ポリスチレンフォーム保温板は該当しません。)

よってカネライトフォームは改正建築基準法施行によるホルムアルデヒドとクロルピリホスの規制は一切受けません。

4VOC放散適合表示制度について

建材製品からの4VOC(トルエン、キシレン、エチルベンゼン、スチレン)放散速度基準について、財団法人建材試験センターを事務局とする「建材からのVOC放散速度基準化検討会」にて基準化の検討が推進され、厚生労働省が示した化学物質室内濃度指針値に基づき、平成20年4月1日に「建材からのVOC放散速度基準」が制定されました。

それに基づき、押出発泡ポリスチレン工業会にて、基準適合に関する管理規程及び表示規程の検討が進められ、平成21年6月1日にそれらの規定が整備されました。押出発泡ポリスチレンメーカー各社はそれぞれに押出発泡ポリスチレン工業会に該当製品の登録申請を行い、当社も登録を完了しました。登録製品の詳細につきましては、押出発泡ポリスチレン工業会のホームページのシックハウスについて(https://www.epfa.jp/environment/stickhouse/)を参照ください。

尚、適合表示は直接製品には行っておりません。
該当製品の「安全データシート(SDS)」に表示しております。

ISO14001

カネライトフォームの生産拠点である株式会社カネカの大阪工場、鹿島工場は、ISO14001の認証を取得し、環境改善活動に取り組んでいます(認証番号:大阪工場JCQA-E-0053、鹿島工場JCQA-E-0054)。

エコアクション21

カネライトフォームの生産工場である北海道カネライト株式会社、九州カネライト株式会社は、エコアクション21の認証を取得し、環境改善活動に取り組んでいます(認証・登録番号:北海道カネライト株式会社0001905、九州カネライト株式会社0001637)。

リサイクル推進(広域認定)

広域認定制度とは、製品が廃棄物となったものであって、当該廃棄物の処理を当該製品の製造、加工、販売等の事業を行なう者(製造事業者等)が広域的に行なうことにより、当該廃棄物の減量その他その適正な処理が確保されることを目的として、廃棄物処理業に関する法制度の基本である地方公共団体毎の許可を不要とする特例制度です。(環境省HPより抜粋)

出典
環境省ホームページ(https://www.env.go.jp/recycle/waste/kouiki/index.html

認定内容

廃棄物の処理及び清掃に関する法律第9条の9及び第15条の4の3に基づく廃棄物の広域的処理に係る特例制度の認可を受けた認定番号。認定年月日:平成17年02月14日、認定番号:第48号

(株)カネカ、九州カネライト(株)及び北海道カネライト株式会社が製造し販売する製品であって、二次加工事業場・住宅建築現場(解体は除く)において排出される押出法ポリスチレンフォーム(商品名:カネライトフォーム)に関し、廃棄物の処理及び清掃に関する法律第9条の9及び第15条の4の3に基づく廃棄物の広域的処理に係る特例制度の認可を受けた上記3社の処理工場において破砕、ペレット化等の処理を行い、カネライトフォーム製品の原料として再生利用するものに限る。

廃棄物処理確認方法

過去の違反事例などを考慮し、廃棄物処理の管理を確実にするために、産業廃棄物管理票(マニフェスト)を使用します。

カネライトフォーム スーパーE-Ⅲ
受賞歴

カネライトフォーム スーパーE-Ⅲは以下の表彰を受けています。

  • 第6回 オゾン層保護・地球温暖化防止大賞

    経済産業大臣賞

  • 平成15年度 地球温暖化防止

    環境大臣賞 技術開発・製品化部門

  • 日本化学会 第51回

    化学技術賞

  • 第36回 日化協技術賞

    環境技術賞